2 科目ごとの見本問題この冊子で2問以上出ている科目から、1問ずつ載せています。正答は開いて確かめられます。
判断推理 判断推理の問題（No.9）ある島を訪れた観光客を対象に、ハイキング、釣り、ダイビングのうち
体験したアクティビティを問うアンケートを実施したところ、次のことが分かった。
7
A ハイキングをした観光客・・・全体の
13
10
B 釣りをした観光客・・・全体の
13
6
C ダイビングをした観光客・・・全体の
7
5
D 釣りとダイビングを両方ともしなかった観光客・・・全体の
91
E 釣りとダイビングを両方ともした観光客・・・186人
F ハイキング、釣り、ダイビングの三ついずれもしなかった観光客・・・9人
G 釣りとダイビングの二つだけをした観光客は、ハイキング、釣り、ダイビング
1
の三つ全てをした観光客の であった。
2
以上から判断して、観光客は全部で何人か。
1 273人 2 364人 3 455人 4 546人 5 637人 正答を見る 正答は 1 です。
資料解釈 資料解釈の問題（No.20）次の図から正しくいえるのはどれか。
４ 県 に お け る り ん ご 収 穫 量 の 構 成 比 の 推 移 （ 単 位 ： ％ ） （ 注 ） （ ） 内 の 数 値 は 、 ４ 県 の り ん ご 収 穫 量 の 合 計 （ 単 位 ： ｔ ） を 示 す 。 2018 年 2019 2020 2021 2022 青 森 65.9 65.7 67.4 69.2 66.5 岩 手 7.0 7.4 6.9 7.0 7.2 山 形 6.1 6.5 6.0 5.4 6.2 長 野 21.0 20.4 19.7 18.4 20.1 合 計 100.0 ( 676,300 ) 100.0 ( 623,800 ) 100.0 ( 687,100 ) 100.0 ( 600,700 ) 100.0 ( 660,700 ) 1 2018年における5か国の集成材生産量の合計を100としたとき、2019年における5か国の集成材生産量の合計の指数は110を上回っている。 2 2018年から2020年までの各年についてみると、D国の集成材生産量に対するC国の集成材生産量の比率は、いずれの年も1.2を下回っている。 3 2019年における集成材生産量の対前年増加率を国別にみると、5か国のうち最も大きいのはB国であり、最も小さいのはE国である。 4 2020年から2022年までの各年についてみると、5か国の集成材生産量の合計に占めるA国の集成材生産量の割合は、いずれの年も25%を下回っている。 5 2022年についてみると、B国とC国の集成材生産量の計は、D国とE国の集成材生産量の計を2.5倍以上、上回っている。 正答を見る 正答は 3 です。
空間把握 空間把握の問題（No.26）下の図のように、正方形の折り紙を破線で切ってできた四つの紙片を、裏返すことなく、移動、回転させて組み合わせた図形として、妥当なのはどれか。
1 [図版選択肢1] 2 [図版選択肢2] 3 [図版選択肢3] 4 [図版選択肢4] 5 [図版選択肢5] 正答を見る 正答は 1 です。
政治 政治の問題（No.33）日本の内閣に関する記述として、妥当なのはどれか。
1 内閣は、内閣総理大臣及びその他の国務大臣によって構成され、内閣総理大臣及びその他の国務大臣は文民でなければならない。 2 内閣総理大臣は国務大臣を任命するが、国務大臣のうち過半数は衆議院議員でなければならない。 3 内閣総理大臣は、事前に国会の承認を経なければ、条約を締結することができない。 4 内閣は恩赦を国会に提案することができ、内閣の提案に基づき国会は恩赦を決定することができる。 5 内閣は、最高裁判所の裁判官については国会の指名に基づき任命し、下級裁判所の裁判官については最高裁判所の指名に基づき任命する。 正答を見る 正答は 1 です。
時事 時事の問題（No.39）本年6月に内閣府が公表した「令和5年版 男女共同参画白書」に関する記述として、最も妥当なのはどれか。
1 就業継続に関する意識の変化について、20代、30代、40代の女性の考え方を比較すると、年代の低い方が「子供ができても、ずっと職業を続ける方がよい」と考える傾向があるとした。 2 子供がいる世帯では、男女ともに、家事・育児時間を増やしたいと思う傾向にあり、若い世代ほどその傾向が強いとした。 3 仕事での昇進等についての20代時点での考え方を見てみると、女性では、若い年代ほど「昇進できる」、「いずれは管理職につきたい」と考える割合が大きいとした。 4 家事・育児等について、男女ともに、年代の高い方が「自分が率先してするべきことである」と回答する割合が大きい傾向にあるとした。 5 固定的な性別役割分担を前提とした長時間労働や転勤を当然とする雇用慣行を「平成モデル」と呼び、今こそ、全ての人が希望に応じて、家庭でも仕事でも活躍できる社会の実現を目指す「令和モデル」に切り替える時であるとした。 正答を見る 正答は 3 です。
出典：東京都職員採用「試験問題の公表」 。掲載にあたり、図の描き起こしや改行などの整形をしています。
